メディシノバの現状に対する著者の見解についてご質問を頂きました。
また、質問事項が多岐に渡るため、前編（上下）、後編（上下）と計4回に分けて回答差し上げたいと思います。
なお、「＜投資家Q&A-044＞メディシノバ 現状に対する著者の見解（前編・上）」、「＜投資家Q&A-045＞メディシノバ 現状に対する著者の見解（前編・下）」はタイトル記事のリンクからご参照下さい。
＜質問（一部抜粋・修正あり）＞
④ もし関連子会社の道を選んだ場合、メディシノバは今後どのような方向に進むのでしょうか？花咲かせる事は出来るのでしょうか？
⑤ 現在交渉中のMN-166導出・提携が頓挫した場合、道を断たれ倒産等と言う事もあり得るのでしょうか？
＜回答＞
④ メディシノバがメガファーマの関連子会社となる道を選択した場合、財務基盤の安定化や開発速度が著しく高まるなど、メディシノバの株主としては多くのメリットを感じることになります。
しかし、一般的に関連子会社とするには株式の最低20%以上を保有する必要があります。
メディシノバ経営陣としては現在の時価総額＄253,845,000を基準とすることはなく、少なくとも進行型多発性硬化症のフェーズ3治験費用最低額＄91,000,000（推定）とALSフェーズ3治験費用最低額＄38,812,500（推定）を合算した＄129,812,500は要求するはずのため、株式総額＄649,062,500程度を最低基準とすることでしょう。
時価基準と経営陣基準のギャップが関連子会社への道の一つの障壁となっています。
また、花咲く＝治療薬の上市と捉えるならば、関連子会社となった方が花咲く確率が高まることは間違いありません。
⑤ 現在交渉中のMN-166の導出や提携が頓挫した場合でも、倒産する確率はほぼゼロです。
財務的な観点で見ると、2019年9月30日時点で自己資本＄74,351,040（自己資本比率：95.0%）、減価償却費は年間＄25,000〜＄30,000程度となっています。
メディシノバの事業の特性上、借り入れによる資金調達は難しく、そして、研究開発をしなければ費用は計上されず、研究開発をしなければ役員等に高額な給与を支払う必要はありません。
もちろん、この状況下においても取締役会の決定により役員に高額な給与が支払われる可能性がありますが、その際は株主代表訴訟に発展していくことでしょう。
以上より、財務的な観点では倒産確率は非常に小さく、MN-166の導出や提携が頓挫した場合でも、倒産より解散の方が可能性は高いのではないでしょうか（解散の可能性もほぼゼロと見込んでいます）。
＜調査銘柄の概要＞
4875 : メディシノバ / MNOV : MediciNova
住所 : （日本支社）東京都港区西新橋1-11-5-5F / （本社）4275 Executive Square, Suite 300, La Jolla, California
電話番号 : 03-3519-5010 / 1-858-373-1500
HP : https://medicinova.jp / https://medicinova.com
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